Research Topics

1.労働時間研究～長時間労働・時間配分・働き方の分析

いつ・どこで・どの時間帯に・どのくらい働くか—働き方が多様化する時代になっています。長時間労働の是正は進んでいるのか、働く時間帯はどの程度変化してきているのか。新しい働き方が我々の生活や時間配分にどのような影響を及ぼしているのか。このプロジェクトでは、人々の時間配分の仕方や変化についての研究を行っています。

2.働き方の研究～働き方が健康や生産性に及ぼす影響

働き方の選択肢が増える中、どのような働き方が労働者の健康やウェルビーイングの向上・企業利益の最大化・社会課題の解決の同時に実現可能を可能とするか、世界で模索が続いています。この研究プロジェクトでは、複数の企業と産学連携し、人事・勤怠・健康・各種アンケートデータ等を紐づけ、働き方と健康・生産性との関係を解明する研究を行っています。

3.生物学的性差の研究～女性の健康・ウェルビーイング

男性と女性では、身体の仕組みが根本的に異なります。例えば、女性は、妊娠・出産・子育て・更年期など、生産年齢期間に様々なライフイベントに直面するだけでなく、ホルモン量の変化により日々体調の変動に晒されており、短中長期いずれの時間軸でみても男性に比べ体調の振幅が大きいと言われています。この性別間の生物学的な性差に目を背けず、お互いの違いを理解したうえで皆が気持ちよく働ける社会の実現に向けて—そんな思いから、この研究を行っています。

4.その他

上記以外では、これまでに「賃金」「労働供給弾性値」「失業」「物価変動」「解雇法制」などの研究も行ってきました。関連研究は、各キーワードの文字をクリックすることでご覧いただけます（上記以外のテーマはこちら）。

「給与の下方硬直性がもたらす上方硬直性」、『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』第5章、慶應義塾大学出版会、玄田有史編、2017年 (山本勲氏との共著)
「過去の賃下げ経験は賃金の伸縮性を高めるのか：企業パネルデータを用いた検証」、RIETI ディスカッションペーパー、No. 16-J-063、経済産業研究所、2016年 (山本勲氏との共著)
「賃金デフレはマイルドデフレ長期化の主犯か：ミクロ・マクロ両面からのアプローチ」、『慢性デフレ　真因の解明』第6章、日本経済新聞出版社、渡辺努編、2016年、175-204頁 (山本勲氏との共著)
“Is Downward Wage Flexibility the Primary Factor of Japan’s Prolonged Deflation?,” Asian Economic Policy Review, 9, 2014, pp.143-158 (with Isamu Yamamoto)
“Why Are Nominal Wages Downwardly Rigid, but Less So in Japan? An Explanation Based on Behavioral Economics and Labor Market/Macroeconomic Differences,” Monetary and Economic Studies, Institute for Monetary and Economic Studies, Bank of Japan, Vol.25, No.2, November, 2007, pp.45-88 (with Isamu Yamamoto)
『デフレ下の賃金変動』、東大出版会、2006年、全259頁 (山本勲氏との共著)
“Wage Fluctuations in Japan after the Bursting of the Bubble Economy: Downward Nominal Wage Rigidity, Payroll, and the Unemployment Rate”, Monetary and Economic Studies, 23 (2), Institute for Monetary and Economic Studies, Bank of Japan, 2005, pp.1-29 (with Isamu Yamamoto)
“The Impact of Downward Nominal Wage Rigidity on the Unemployment Rate: Quantitative Evidence from Japan”, Monetary and Economic Studies, 21 (4), Institute for Monetary and Economic Studies, Bank of Japan, 2003, pp.57-85 (with Isamu Yamamoto)
“Are Japanese Nominal Wages Downwardly Rigid? (Part II): Examinations using a Friction Model”, Monetary and Economic Studies, 21 (2), Institute for Monetary and Economic Studies, Bank of Japan, 2003, pp.31-68 (with Isamu Yamamoto)
“Are Japanese Nominal Wages Downwardly Rigid? (Part I): Examinations of Nominal Wage Change Distributions,” Monetary and Economic Studies, 21 (2), Institute for Monetary and Economic Studies, Bank of Japan, 2003, pp.1-29 (with Isamu Yamamoto)
「名目賃金の下方硬直性を巡る論点と政策含意：わが国の1990年の経験を中心に」、『金融研究』第24巻第4号、日本銀行金融研究所、2005年、101-132頁 (山本勲氏との共著)
「なぜ名目賃金には下方硬直性があり、わが国ではその度合いが小さいのか？：行動経済学と労働市場特性・マクロ経済環境の違いによる説明」、『金融研究』第24巻第4号、日本銀行金融研究所、2005年、51-99頁 (山本勲氏との共著)
「バブル崩壊以降のわが国の賃金変動：人件費および失業率の変化と名目賃金の下方硬直性の関係」、『金融研究』第24巻第1号、日本銀行金融研究所、2005年、123-155頁 (山本勲氏との共著)
「名目賃金の下方硬直性が失業率に与える影響 ― マクロ・モデルのシミュレーションによる検証 ― 」、『金融研究』第22巻第4号、日本銀行金融研究所、2003年、219-254頁 (山本勲氏との共著)
「名目賃金の下方硬直性が離職行動に与える影響 ― サバイバル分析による検証 ― 」、『金融研究』第22巻別冊第2号、日本銀行金融研究所、2003年、171-193頁 (山本勲氏との共著)
「わが国の名目賃金は下方硬直的か？（Part 2） ― フリクション・モデルによる検証 ― 」、『金融研究』第22巻第2号、日本銀行金融研究所、2003年、71-114頁 (山本勲氏との共著)
「わが国の名目賃金は下方硬直的か？（Part 1） ― 名目賃金変化率の分布の検証 ― 」、『金融研究』第22巻第2号、日本銀行金融研究所、2003年、35-70頁 (山本勲氏との共著)

「労働供給弾性値はどのように変化したか？−マクロとマイクロの双方の視点から−」、『応用ミクロ計量経済学』第4章、日本評論社、北村行伸編、2010年、91-130頁 (山本勲氏との共著)
“Estimating Frisch Labor Supply Elasticity in Japan,” Journal of the Japanese and International Economies, 22(4), 2008, pp.566?585 (with Isamu Yamamoto)
「異時点間の労働供給弾性値の計測：わが国有配偶女性のマイクロ・データを用いた検証」、『三田商学研究』第51巻第2号、2008年、77-92頁 (山本勲氏との共著)
「人々は賃金の変化に応じて労働供給をどの程度変えるのか？：労働供給弾性値の概念整理とわが国のデータを用いた推計」、『金融研究』第26巻第2号、日本銀行金融研究所、2007年、1-40頁 (山本勲氏との共著)

“Future-proofing Japan’s labour-market recovery,” East Asia Forum Quarterly, 12(3), 2020
「失業率とフィリップス・カーブ」、『応用計量経済学III』第2章、坂野慎哉・黒田祥子・鈴木有美・蓑谷千凰彦著、多賀出版、2004年、73-155頁
“Analysis of Changes in Japan’s Unemployment Rate Using Gross Flow Data,” Monetary and Economic Studies, 21 (1), Institute for Monetary and Economic Studies, Bank of Japan, 2003, pp.69-104
「わが国の失業率の変動について ― フロー統計からのアプローチ― 」、『金融研究』第21巻第4号、日本銀行金融研究所、2002年、153-201頁
“Structural Issues in the Japanese Labor Market: An Era of Variety, Equity, and Efficiency or an Era of Bipolarization?,” Monetary and Economic Studies, 19 (S-1), Institute for Monetary and Economic Studies, Bank of Japan, 2001, pp.177-211 (with Hiroshi Fujiki and Toshiaki Tachibanaki)
「失業に関する理論的・実証的発展について ― わが国金融政策へのインプリケーションを中心に ― 」、日本銀行金融研究所、『金融研究』第20巻第2号、2001年、69-121頁

「家計別インフレ率の分布とその持続性：食料・エネルギー価格の高騰が家計に与えた影響」第10章、『日本の家計行動のダイナミズムVI』、慶應義塾大学出版会、2010年、217-244頁 (山本勲氏との共著)
「物価変動の決定要因について ― 需給ギャップと物価変動の関係の国際比較を中心に ― 」、『金融研究』第19巻第1号、日本銀行金融研究所、2000年、49-78頁（肥後雅博氏との共著）
“What Determines the Relation between the Output Gap and Inflation? An International Comparison of Inflation Expectations and Staggered Wage Adjustment,” Monetary and Economic Studies, 17(3), Institute for Monetary and Economic Studies, Bank of Japan, 1999, pp.129-155 (with Higo Masahiro)
“How Can We Extract a Fundamental Trend from an Economic Time-Series?,” Monetary and Economic Studies, 16(2), Institute for Monetary and Economic Studies, Bank of Japan, 1998, pp.61-111 (with Higo Masahiro)
「経済変数から基調的変動を抽出する時系列的手法について」、『金融研究』第17巻第6号、日本銀行金融研究所、1998年、39-97頁（肥後雅博氏との共著）
「アパレル製品価格と品質差 ― CPIアパレルの抱える問題点とヘドニック・アプローチによる改善の可能性」、『金融研究』第15巻第1号、日本銀行金融研究所、1996年、143-177頁（白塚重典氏との共著）
「ビデオカメラ価格のヘドニック分析」、『金融研究』第14巻第4号、日本銀行金融研究所、1995年、43-62頁（白塚重典氏との共著）

「わが国の解雇法制は企業にとってどの程度厳格か」、『日本労働研究雑誌』No.525、労働政策研究・研修機構、2004年、74-77頁
「解雇規制の経済効果」、『解雇法制を考える−法と経済学の視点』第7章、大竹文雄・大内伸哉・山川隆一編、勁草書房、2002年、171-194頁
「解雇法制と労働市場」、『日本労働研究雑誌』No.491、日本労働研究機構、2001年、46-61頁

「雇用の流動性は企業業績を高めるのか：企業パネルデータを用いた検証」、RIETI ディスカッションペーパー、No. 16-J-062、経済産業研究所、2016年 (山本勲氏との共著)
「ニューラルネットワーク・アプローチによる経済分析(2) ― 通貨当局の外為市場介入への応用例」、『金融研究』第17巻第6号、日本銀行金融研究所、1998年、99-122頁